会計学の書籍ではよく、 減価償却には自己金融効果があるよ！ と説明されます。
頭には入っていたのですが、よくわかっていませんでした。
最近、『新・現代会計入門 第２版』を読んでいて、やっと腑に落ちたので、メモとして書いておきます。
なお、個人の見解を多分に含むことをご了承ください。
「減価償却の自己金融効果」とは
一言で言うと、「減価償却した金額は、企業に内部留保される」効果のことをいう。
なに…？
上だけでは、全く説明にならないので、必要な知識を挙げていきます。
（固定資産って何？簿記って何？みたいなのは省きます）
減価償却
取得時に資産として計上された固定資産を、毎期規則的に費用化していく手続きのこと。
固定資産を導入したら、それを使っている間は「収益を生み出す」恩恵を受けられます。 そこで、取得価額を分割して、収益を生み出している期間の費用として認識していいですよ、という感じです。 （期間対応とかいろいろあるけど、割愛）
内部留保
企業（株式会社を想定。以下同様）が稼得した利益のうち、企業内部に蓄えられる金額のこと。
分配可能額
企業が、株主へ配当できる限度額。
ここでは便宜上、乱暴ではあるが、税金等は無視して「利益は半分配当する」ものとします。
（※配当規制はルールがあるので、そこは調べてもらえると…）
繰越利益剰余金
利益をためている勘定科目。
例
- 売上：120
- 仕入：90
減価償却が無い場合
収益 - 費用 = 利益
→120 - 90 = 30
よって、
- 配当：15
- 内部留保：15
となります。
減価償却がある場合
減価償却が「20」発生したとします。
収益 - 費用 = 利益
→120 - （90 + 20) = 10
よって、
- 配当：5
- 内部留保：5
となります。
現金（キャッシュフロー）に着目する
上を見て、「内部留保増えてないじゃん！」となるかもしれませんが、その通りです。
ただ、現金の流れを見ると違いがあります。
なお、減価償却は「現金支出を伴わない費用」です。
減価償却が無い場合
収入 - 支出 = 現金収支
→売上 - (仕入 + 配当) = 現金収支
120 - (90 + 15) = 15
減価償却がある場合
収入 - 支出 = 現金収支
→売上 - (仕入 + 配当) = 現金収支
120 - (90 + 5) = 25
なんと、「内部留保 + 減価償却費」の額が、現金収支となります。
あくまで、会計上、内部留保として計算される額は、「5」ですが、現金収支は「25」です。
結果
収益費用等の科目に着目した場合、減価償却があると、利益が減っています。結果として、配当も内部留保も減ります。
しかし、現金収支上は、企業が自由にできる金額が増えることとなります。
「計算上の内部留保より、自由にできる現金が増えている」ことから、「自己金融効果」と言っているようです。
なんかおかしくない？
内部留保と帳簿に書いてある額と、企業が実際に内部に持っている金額が違います。
おかしくない？と思う人もいると思います。
貸借対照表や損益計算書はそういうもの、と言うしかありません。
ただ、そもそも会計自体「発生主義」を採用していますから、現金収支を伴わない収益や費用なんて、いくらでもあります。
逆に、現金収支はあるけど、収益や費用にしないものもあります。（固定資産購入もそうだし）
現金収支を知るには
上記のように、貸借対照表と損益計算書では、現金収支を知ることはできません。
これは昔から問題になっていたようで、そのために「キャッシュフロー計算書」というものができました。
「キャッシュ（現金）フロー（流れ）」という名前のように、この計算書は「現金の流れ」を明確にするためのものです。
上記の、減価償却費の有無の例を使うと、キャッシュフロー計算書上、「営業活動によるキャッシュフロー」は「30」となります。
結局、何だったのか
「減価償却の自己金融効果」は、「現金支出を伴わない費用が発生するとどうなるか」を示すための例、と私は思います。
見かけ上利益があっても現金が無かったり、反対に損失があっても現金があったりと、そういうことがあるのは、こういうものの積み重ねです。
（いわゆる「資金繰り」）
猛烈に話が脱線しましたが、私なりのまとめということで。
